「仮想通貨は終わった」その理由とは?市場規模の低下から見えてくる本質

「仮想通貨バブルは終わった」その理由とは?
コインメーカー

こんにちは、コインメーカー運営(@COIN_MAKER_JP)です!

最近、仮想通貨は終わったという声をよく目にします。

仮想通貨投資に興味を持っていて、これから参入したい人は「仮想通貨はオワコン」なんて言われたら、始めにくいですよね。

本当に仮想通貨は終わってしまったのでしょうか?

個人的には全く仮想通貨は終わっていないと思いますし、むしろこれからが本番と言ってもいいでしょう。

そもそも今は実験中という仮想通貨が多く実用化にいたっているものがありません。このような不完全なものでも世界中で話題になっているということはすごいことです。もし一つでも実用化まで進めば、更にすごいことになるのは間違いありません。

仮想通貨投資に関しても盛り上がってる時に買うよりも、盛り上がっていない時に買う方がリスクは少ないです。

仮想通貨が成長していくと思えば、今の状況でも将来を見越して仮想通貨と向き合っていけるのではないでしょうか。

この記事では、「仮想通貨は終わった」と言われている理由や、「仮想通貨はまだ終わっていない」という理由を解説していきます。

本当に仮想通貨は終わってしまったの?

仮想通貨全体の市場規模が低下しているので、悲観視して仮想通貨は終わったという意見が多くなってるように思えます。

仮想通貨全体の市場規模は最大94兆円ほどあったのに40兆円程まで下がってしまいました。

こんなに暴落してしまえば、もう終わりだと思われても仕方ないのかもしれません。

まずはネットでよく見かける意見を見てみましょう。

仮想通貨は終わったというネガティブ意見

仮想通貨はこれからというポジティブな意見

様々な意見がありますが、ネット上では具体的に仮想通貨が終わった理由を言ってる人はあまり見かけません。

仮想通貨全体の市場規模が下がってしまった理由

仮想通貨全体の市場規模がここまで下がってしまった理由はどのようなものがあるのでしょうか。

2018年1月〜3月に起こっている暴落の原因をまとめると以下の理由があげられます。

仮想通貨が終わったと言われる主な理由

  • コインチェックのNEM流出事件
  • USDTとテザー問題
  • マウントゴックスが約429億円の仮想通貨の売却
  • 世界各国の仮想通貨に対する規制強化
  • 2017年末仮想通貨参入者の退場
  • 納税で法定通貨へ換金

 

時価総額が下がってしまった理由が沢山ありますが、解決に向かっているものもあります。

仮想通貨が終わったと言われる原因の詳細と今の現状を調べてみました。

コインチェックのNEM流出事件

1月26日コインチェックのNEM流出事件が発生しました。日本円にして約580億円のNEMが盗難され、ここから市場の相場が急激に下がっていきました。NEMを盗んだハッカーを探すことはできませんでしたが、3月12日には仮想通貨NEMの流出被害に遭った約26万人に約466億円を保証対応をしました。そして4月5日にマネックスグループがコインチェックを子会社化が決まりました。

4月6日の記者会見ではCoincheckを継続していき金融庁の認可を二ヶ月以内にとると公表しました。金融庁の認可さえ取れるのであれば、また顧客も戻ってくるでしょう。

事件が起きてしまったのは残念ですが、これを機に各取引所に対するセキュリティ認識が高まったのは間違いありません。

USDTとテザー問題

実際にないUSDTが無限に発行されていて、それによりビットコインの価格が買い支えられているの可能性があるという憶測が飛び交っています。まだ疑惑はぬぐい切れていませんので、今後もこの問題には注意が必要です。

マウントゴックスが約429億円の仮想通貨の売却

3月7日にマウントゴックス社のBTC、BCHなどの仮想通貨を約430億円を売却したとの発表がありました。

1月17日に8000BTC、1月31日に6000BTC、2月5日に18000BTC売却したと公表されました。相場に影響が出ていることは間違いがありませんが、429億円程度が抜けた程度ではそこまでは影響しません。

この件に関しては、このようなネガティブなニュースが拡散され仮想通貨投資家の不安をあった影響の方がでかいと思われます。

世界各国の仮想通貨に対する規制強化

経済大国を中心に世界20ヶ国で構成されるG20の会議が開催され、仮想通貨についても話し合いがされました。

結論は「技術革新を妨げない程度に禁止ではなく適切な規制を行う」にいたりました。急激に加熱して伸びている市場ですので規制は必要ですので、仮想通貨業界が健全に成長する通過点としてポジティブに捉えられます。最初の規制案は2018年7月月に提案されるそうです。

中国や韓国でも規制は厳しくなっていますし、今後も目が離せない問題です。

2017年末仮想通貨参入者の退場

コインチェックのCM開始あたりに参入した、いわゆる出川組の引退が相次いでいます。

ジャンピングキャッチで高値で買ってしまった人には今の相場は地獄だと思います。プラスを味わないでマイナスになる一方ですので、辞めたくなるのも当然ですよね。古参の人からすれば少し前の価格に戻ってきただけなので、悲観視する人は少ないです。

逆に昨年に参入しそこなった人にとってはチャンスと言えるでしょう。

納税で法定通貨への換金

昨年トレードで儲けた人は納税により、3月に法定通貨に換金する必要がありました。

今年の仮想通貨税収は日本で9兆円、アメリカでは250億ドルとも言われています。

これにより市場規模が縮小するのは仕方ありません。日本では還付金として4月上旬から4月中旬位に戻ってくるので、この底とも呼べる相場だと、また仮想通貨を買いに戻る可能性が高いとみています。

仮想通貨が終わったと言われる理由の結論

仮想通貨が終わった理由を調べて見ると、一時的な悲観的な事件やニュースが原因が重なってしまったことが挙げられます。

良く言えば1月から3月にかけて仮想通貨を取り巻く悪い部分の膿を出したと言えます。

事件的な理由も多いですが、順調に解決方向に向かっているものもありますので、何事もなければ5月頃には価格も回復していくのではないでしょうか。

では次に仮想通貨が終わってない理由を解説していきます。

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