ブロックチェーンとは、仮想通貨の一つであるビットコインを支えるために作り出された技術です。
ただ、実際に利用していても仕組みとしてはわかりづらいという人も少なくないそうです。
今回は、ビットコイン誕生から現在までの全取引を記録している、ブロックチェーンについての基本的な項目をまとめてみました。
ブロックチェーンとは?
ブロックチェーンはビットコインを開発した、サトシナカモトと名乗る人物の作り上げたテクノロジーです。
サトシナカモトについては、個人なのかプロジェクト名なのかといった詳細がいまだにわかっていません。
ブロックチェーンについて、一部ではビットコインと同じものとして認識している人もいますが実際には違います。
仮想通貨であるビットコインが、ブロックチェーンという台帳を利用しているだけです。
一定期間内に行われた取引を一つの塊とし、それをブロックと考えます。
そのブロックが全てチェーンで繋がっているというのが、ブロックチェーンの概念です。
この台帳はインターネット上にあるため世界中のどこからでも使えますし、アカウントを作成すれば誰でも利用可能です。
アカウントを作成したユーザーのコンピューター全てが、ブロックチェーンを管理することになります。
一般的な情報管理システムでは1カ所に管理機関を置きますが、ブロックチェーンはそれを分散するのが特徴です。
このため、1カ所でシステム障害が起きても運用に支障はありません。
一極集中におけるシステム障害のデメリットを避けるという意味でも、ブロックチェーンには注目が集まっています。
管理機関を置かずユーザーのコンピューターをデータベースとして利用することで、コストの削減にも繋がります。
複数のユーザーが管理するため、コンピューター1台当たりの負荷もそれほど大きくありません。
ブロックチェーンを利用したビットコイン取引の履歴は、インターネット上で公開されています。
ただし、取引履歴は確認できますが取引の内容はハッシュ関数で暗号化されて記録されます。
ブロックチェーンのデータを鎖のように繋げるために必要なのが、ハッシュ値です。
ハッシュ関数はデータの改ざんが行われていないかを確認するために使われる技術で、これがブロックチェーンにも利用されています。
直前のブロックにあるハッシュ値を次のブロックに含めれば、ハッシュ値の比較で改変の有無がわかります。
一つの情報に対して、異なるハッシュ値が生成されることはありません。
また、ハッシュ値から元のデータを読み取ることができない不可逆性を持っています。
このため、取引の内容を改ざんしようとしても次のデータと整合性が取れなくなるため改ざんは不可能です。
世界中の人が持っているデータの整合性が取れるよう改ざんを行うのは、技術的にも無理でしょう。
ブロックチェーンは全てのユーザーから監視されているため、安全性についても高く評価されています。
現在、ブロックチェーンの応用技術も多く用いられていますが、基本的な仕組みは同じです。
利用者が取引情報を発信しネットワーク上に流しますが、この情報は分散されたデータベースにも同時に送信されます。
データベースが分散されていることで、相互にチェックすることができ不正な改ざんを阻止することが可能です。
分散されたデータベースに書きこまれた情報は、整合性をとるために合意形成が行われます。
合意形成することで同時に取引情報が更新され、どのデータベースにも同じ情報が記録されることになります。
ブロックチェーンのデメリット
ブロックチェーンのデメリットとして挙げられることが多いのは、処理スピードの遅さです。
1ユーザーが直接データベースに書きこむのではなく、合意形成という手順を踏むことでデータ記録には10分程度を要します。
中央管理型のデータベースに比べると時間がかかるのが、ブロックチェーンのデメリットです。
即時決済などリアルタイムでの情報更新が必要な取引への応用には、課題も少なくありません。
ただし、パブリック型といわれるブロックチェーンではなく、プライベート型であればこの時間の短縮も可能です。
プライベート型では管理者を置く、データ記録を行う参加者が限定されるという特徴があります。
ビットコインではパブリック型を使用していますが、金融機関で応用される際にはプライベート型を利用する可能性も考えられます。
また、一部ではブロックチェーンの普及に、ネットワークやコンピューターが対応しきれなくなるのではという懸念もあるようです。
高速で大容量のデータ処理を行うコンピューターやネット回線にも限界があるということでしょう。
世界中の人でデータを共有しているとはいえ、確かに全取引データを蓄積し続けると考えればこうした指摘も一理あります。
まとめ
ブロックチェーンは、インターネット発明以来のテクノロジー改革と言われるほど革新的な技術です。
現在主流の仮想通貨取引だけでなく、今後は日常生活に馴染みのある場面にも応用されるのではないでしょうか。
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