リップル(Ripple)XRPとは？特徴・価格推移・将来性をわかりやすく解説

リップル(XRP)は、現在の国際送金の抱えている以下の２つの問題を、解決するために開発された暗号資産(仮想通貨)です。

送金に時間がかかる
手数料が高い

この記事では、快適な国際送金実現のため、次世代型決済ネットワークを提供している「リップル(XRP)」について、基本情報や特徴、そして今後の将来性を初心者に向けて分かりやすく紹介します。

Ripple(リップル)XRPを
大まかに説明すると….

リップル(XRP)は、国際送金の抱えている問題を解説するために作られた暗号資産(仮想通貨)である。
リップル(XRP)は、世界の様々な企業や金融機関と連携をとっており、知名度・利用が着実に進んできている。
リップル(XRP)社が現在開発を進めている「Ripple Net」と呼ばれている送金システムが普及してくれば、今よりもさらに低コストかつ高速な国際送金を実現することができる。
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リップル(XRP)とは？

リップル(XRP)とは、2012年より発行が開始された暗号資産(仮想通貨)です。時価総額は、ビットコイン・イーサリアムに次ぐ第7位となっています。2004年からカナダで開発が開始されました。そこから2011年に、リップル(XRP)のコンセンサスアルゴリズムである「Proof of Consensus（プルーフ・オブ・コンセンサス）」が開発され、2013年になると暗号資産(仮想通貨)として、本格的に運用が始まりました。

暗号資産(仮想通貨)の中でも、処理コストが安いという特徴があり、取引はわずか数秒で完結してしまいます。そこがリップル(XRP)を魅力的にさせています。発行上限は「1,000億」と決められており、すでにすべて発行済みです。そのため、ビットコインのような、マイニングがなく、新規生成させる仕組みが今のところありません。

またリップル(XRP)は、アメリカに本社を置く「Ripple, Inc.（リップル社）」により運営・管理がされているため、ビットコインやイーサリアムなどのような、分散型ではなく「中央集権型」な側面をもっています。「Ripple, Inc.（リップル社）」は、発行済みのXRPを約60％保有しており、さらに保有しているほとんどをロックアップしています。これにより、「Ripple, Inc.（リップル社）」自体もXRPを自由に動かすことのできない状態になっています。

リップル(XRP)の概要

リップル(XRP)の概要については、以下の表をご覧になってください。

暗号資産(仮想通貨)名	リップル(Ripple)
ティッカーシンボル	XRP
発行開始年月	2012年9月
主な利用用途	送金・決済・投資
発行主体	いない（2012年にプログラムにより自動発行される。リップル社は、ネットワークの運営をしているが、発行主体ではない。）
発行方法	2012年のネットワーク開始時に全て発行している。
上限発行量	1,000億
発行可能数の変更	可能（現在、発行するためのプログラムがないため、新規に発行する必要はある）
発行予定・条件	ありません（発行済の約60％をリップル社が保有している。しかし、約550億をロックアップ実施済み。）
コンセンサスアルゴリズム	Proof of Consensus （プルーフ・オブ・コンセンサス）

リップル(XRP)の特徴

リップル(XRP)には6つの特徴があります。

国際送金の問題を解決する「Ripple Net」
300以上の企業や金融機関にサービスを提供している
「Ripple, Inc.（リップル社）」によって中央集権的に管理・運営が行われている
すでに上限発行量の「1,000億枚」を発行済み
「価値のインターネット」を目指している
SBIホールディングス社と共同で「SBI Ripple Asia」を設立

それぞれ見ていきましょう。

国際送金の問題を解決する「Ripple Net」

一つ目の特徴は、国際送金の問題を解決する「Ripple Net」です。国際送金に特化しているリップル(XRP)にとって、このシステムの構築は避けては通れません。

従来の国際送金では、いくつもの承認や決裁などで高い手数料や時間を要していました。その問題解決に「Ripple Net」は、日々システム作りに励んでいます。「Ripple Net」の前には、「SWIFT」と呼ばれる国際送金サービスが使用されていました。しかし、「SWIFT」には、銀行をいくつか経由する必要があったため、その分時間と手数料がかかっていました。「Ripple Net」は、そこを下記のように改善してきました。

送金時間：1～3日→約3秒
送金手数料：2,000～6,000円→約0.045円

このように「Ripple Net」は、送金時間・送金手数料とも、大幅に改善してくれました。このシステムの構築がリップル(XRP)の魅力となっています。

300以上の企業や金融機関にサービスを提供している

二つ目の特徴は、300以上の企業や金融機関にサービスを提供していることです。「Ripple, Inc.（リップル社）」は現在、国際送金ネットワークサービスを世界中の300を超える企業や金融機関へ提供しています。その中には、アメリカのクレジット会社大手の「アメリカンエキスプレス」や日本の「三菱MUFG銀行」といった、名の知れた企業が多く含まれています。こうした、大手から信頼が厚いということも特徴の一つとなっています。

「Ripple, Inc.（リップル社）」によって中央集権的に管理・運営が行われている

三つ目の特徴は、「Ripple, Inc.（リップル社）」によって中央集権的に管理・運営が行われていることです。リップルは、ビットコインやイーサリアムのような「分散型」ではなく、「中央集権型」の体制になっています。

「中央集権型」ですと、主である「Ripple, Inc.（リップル社）」に何かトラブルがあると、その影響を大きく受けてしまいます。しかし、それでもリップルが「中央集権型」の体制をとっているのは、国際送金に特化した暗号資産(仮想通貨)だからです。中央に管理者を設けることにより、より速い送金時間を実現できています。

すでに上限発行量の「1,000億枚」を発行済み

四つ目の特徴は、すでに上限発行量の「1,000億枚」を発行済みということです。ビットコインの上限発行量「2,100万枚」と比較すると、かなり多い枚数ですが、リップル(XRP)はすでに発行を終えています。そのため、今後新規に発行される予定はありません。

通常の暗号資産(仮想通貨)は、マイニングによってその数を少しずつ減らしていき、希少性を持たせるのですが、リップル(XRP)は違います。また、総発行数の約60％を「Ripple, Inc.（リップル社）」が保有しているため、すべてが市場に出回っていないのも特徴の一つです。

「価値のインターネット」を目指している

最後五つ目の特徴は、「価値のインターネット」を目指していることです。「価値のインターネット」とは、時間と場所にとらわれず、誰でも瞬時に、金融資産をはじめとする「価値」を交換できるシステムのことを指します。「Ripple, Inc.（リップル社）」は、これを自社のビジョンとして掲げており、そのような世界の実現を目指しています。

この「価値のインターネット」が実現すれば、世界中の多くの個人が金融システムへアクセス可能となり、新たなイノベーションが起こるきっかけになると期待されています。

SBIホールディングス社と共同で「SBI Ripple Asia」を設立

リップル社は2016年に、東証一部上場しているSBIホールディングス社と共同で「SBI Ripple Asia」を設立しています。こちらでは、「Ripple Net」を活用した取り組みが行われており、リップル社はその後も多くの日本企業と提携することにより、少しずつ勢力を広めていっています。

日本を中心としたアジア圏内で、リップル社の掲げる暗号資産(仮想通貨)の技術基盤を作り上げ、独自の世界を展開していくと力を注いでいます。今後もこちらの動きには注目です。

リップル(XRP)の価格推移

ここからは、リップル(XRP)のこれまでの価格推移を見ていきます。

2017年4月のリップル(XRP)の価格推移

発行（2012年）してから、しばらくは激しい値動きは少なく、2017年に入り初めて大きな値動きを見せます。4月に「改正資産決済法」が施行され、暗号資産(仮想通貨)全体で価格が急騰しました、当然リップル(XRP)もその影響を受け、2円から「45円」へ上がりました。

2017年12月～2018年4月のリップル(XRP)の価格推移

ここで暗号資産(仮想通貨)バブルに突入します。当然リップルも上がりましたが、ほかの要因として「高い実用性が評価されたこと」「大手金融機関との連携」があったことが挙げられます。ここで価格は、30円から「400円」まで上昇していきました。しかし、バブルが終わると、一気に「50円」まで下がりました。

2020年3月のリップル(XRP)の価格推移

ここで新型コロナウイルスの影響を受け、価格は「15円」まで下がることになります。

2020年12月のリップル(XRP)の価格推移

コロナショックで落ち込んでいた暗号資産(仮想通貨)市場ですが、「Sparkトークン」のスナップショットにより、リップル(XRP)は少し上がります。このとき価格は30円から「70円」までいきました。

2020年12月～2021年1月のリップル(XRP)の価格推移

ここで、SEC（米証券取引委員会）がリップル(XRP)を訴訟したことにより、価格は70円から「20円」まで急落します。裁判がまだ終わっていないので、ここは注目しておいた方がよさそうです。

2021年現在のリップル(XRP)の価格推移

2021年現在は、暗号資産(仮想通貨)市場全体の押し上げが影響し、価格が60円から「200円」まで急騰しました。

リップル(XRP)の現在の価格

リップル(XRP)の今後の将来性は？

リップル(XRP)の今後の将来性は、４つの要素から上昇する可能性があります。

エアドロップによるSparkトークン配布
クレジット会社の動き
世界的なテクノロジー企業の動き
リップル社とSECの訴訟問題の解決

それぞれ見ていきましょう。

エアドロップによるSparkトークン配布

Sparkトークンとは、2020年12月にICOから新しく始動した暗号資産(仮想通貨)のことです。12月12日にエアドロップが始まり、「XRP」保有者を対象に、無料で配布されました。なお受け取る条件は、以下の2つとなります。

Sparkトークンが日本暗号資産取引業協会により上場承認されること

Sparkトークンが金融庁に上場承認されること

これが実現すれば、リップル(XRP)の価格にも大きな影響が出てくると予想されます。

クレジット会社の動き

クレジット会社大手の「VISA」や「Masterカード」について、2021年中にリップル(XRP)による国際送金システムを導入するのではないかと噂されています。これがもし実現すれば、知名度が一気に上がり、価格へも影響するのではないかと見ています。

世界的なテクノロジー企業の動き

リップル(XRP)は現在、GAFAの一員である「Google」の子会社から出資を受けています。もしこの流れで、ほかのApple、Facebook、Amazonが動き出せば、価格へ大きく影響してきます。まだそのような話は出ていませんが、現状「Google」が出資しているので、注目されていることは間違いないと見ています。2021年中に何か動きがあるのか、注目しておきましょう。

リップル社とSECの訴訟問題

2020年12月23日、米証券取引委員会（SEC）は、リップル社が販売するXRPに対して、違法な未登録有価証券の販売に当たるとして提訴をしています。この裁判は、2013年の販売開始から約7年間に渡って、有価証券の登録を行っていない状態で1,300億円を超える資金を調達したところに注目されています。要するに「リップルが有価証券に当たるのか」というところが焦点になってきます。

いろいろな訴状がある中、リップル社は以下の2点を主張しています。