ビットコイン(BTC)は、世界ではじめて誕生した暗号資産(仮想通貨)です。暗号資産(仮想通貨)の中で時価総額が最も高く、基軸通貨として取引されています。

この記事では、世界ではじめて誕生し、現在時価総額一位である「ビットコイン(BTC)」について、基本情報や特徴、そして今後の将来性を初心者に向けて分かりやすく紹介します。

ビットコイン(BTC)を
大まかに説明すると….

  • ビットコイン(BTC)は、世界ではじめて誕生した暗号資産(仮想通貨)である。
  • ビットコイン(BTC)は、国家や中央銀行といった管理者が存在せず、非中央集権的な暗号資産(仮想通貨)である。
  • ビットコイン(BTC)は、発行枚数が決められているので、年々その希少性を増しており、インフレに対するリスクヘッジの手段として注目されている。

ビットコイン(BTC)とは?

ビットコイン(BTC)とは?

ビットコイン(BTC)は、2008年に「サトシナカモト」と名乗る人物が、ネット上に投稿した一つの論文をきっかけにして始まりました。そこには、国家や中央銀行を介することなく、資金をやり取りできる暗号資産(仮想通貨)の仕組みが、記載されていました。

その投稿から3か月後に、サトシナカモトによって書かれた論文を元にして、オープンソースのソフトウェアが作られました。これが公開され、現在のビットコイン(BTC)の姿となっています。

このようにして生まれたビットコイン(BTC)ですが、その元なる論文を書いた「サトシナカモト」と名乗る人物が何者なのか、どこの国の人なのか、現在も生きているのかなどの情報は、一切分かっていません。このビットコインという壮大な価値を提供しただけで、この世を去ってしまったのかもしれません。

またよく勘違いされる対象として「電子マネー」が挙げられますが、電子マネーとは異なります。通貨を「デジタルデータとして記録している」といった点では同じですが、どこの組織が管理を行なっているかという点で、大きく異なります。

「電子マネー」は、Suicaやnanacoのように、どこか大元が管理をしている形になります。一方で「暗号資産(仮想通貨)」は、国家や中央銀行によって発行された通貨ではないので、管理者が存在しません。これが、「電子マネー」と「暗号資産(仮想通貨)」の大きく異なる点となります。

ビットコイン(BTC)の概要

ビットコイン(BTC)の概要については、以下の表をご覧になってください。

暗号資産(仮想通貨)名 ビットコイン
ティッカーシンボル BTC
発行開始年月 2009年1月
主な利用用途 送金・決済・投資
発行主体 プログラムによる自動発行
発行方法 ブロックチェーンの管理に必要な計算(マイニング)を行う人(マイナー)に対して、その対価として発行している。
上限発行量 2,100万枚
発行可能数の変更 可能
発行予定・条件 1ブロックを生成するごとに12.5BTCを報酬として発行している。210,000ブロックごとに1ブロックの報酬が半減する。
コンセンサス

アルゴリズム

・Proof of Work(プルーフ・オブ・ワーク)

・ナカモト・コンセンサス

ビットコイン(BTC)の特徴

ビットコイン(BTC)には5つの特徴があります。

  1. 国家や中央銀行が介さない非中央集権型
  2. 分散保存される取引台帳
  3. 発行枚数に上限がある
  4. リアルタイムで世界中に送金できる
  5. マイニングができる

それぞれ見ていきましょう。

国家や中央銀行が介さない非中央集権型

一つ目は、国家や中央銀行が介さない非中央集権型についてです。ビットコイン(BTC)は、日本でいう円や、ヨーロッパでいうユーロのように、国家や中央銀行が通貨を発行し、価値を保証しているわけではありません。暗号資産(仮想通貨)の多くがこの仕組みを持っており、この仕組みに暗号資産(仮想通貨)の注目が集まっていると言っても過言ではありません。

国家や中央銀行が管理をしていないからといって、誰にも管理されていないわけではありません。管理者は、取引を行なっている人、みんなということになります。ブロックチェーン上で取引を行なっている人が常に監視しているため、どこかで不正があったとしても、すぐに矛盾が生じて、発見されてしまいます。

これこそが「サトシナカモト」が掲げていた未来で、国家や中央銀行に支配されない、誰でも金融に参加できる仕組みだと言えます。

分散保存される取引台帳

二つ目は、分散保存される取引台帳についてです。先ほどの「非中央集権型」で説明してきましたが、国家や中央銀行のような管理者が存在しないため、取引台帳が一か所で管理されているわけではありません。ビットコイン(BTC)では、取引台帳は分散して管理されています。具体的には、プログラムをダウンロードした端末同士がつながりあって、ネットワーク上で取引台帳を構築しているということになります。

これにより、みなさんがパソコンやスマートフォンで行なっている取引の情報は、瞬時にインターネット上に記録され共有されることになります。中央集権的な管理の場合、その管理者のサーバーにひとたび何かトラブルがあれば、取引を行なっている全員に影響があります。しかし、非中央集権的な管理の場合は、一つの端末にトラブルがあったとしても、システム全体に影響することはありません。ビットコイン(BTC)は、このように分散して管理していることにより、整合性が担保され、取引利用者の信頼とともに価値を維持しています。

発行枚数に上限がある

三つ目は、発行枚数に上限があるについてです。ビットコイン(BTC)は、発行を開始した当初から、発行上限を2,100万枚と決めています。発行上限は、ビットコイン(BTC)のプログラムに組み込まれていて、現状ではこれ以上発行されることはありません。

ビットコイン(BTC)に限らず、多くの暗号資産(仮想通貨)では発行上限があり、それによって価値を生み出しています。発行上限の枚数につきましては、暗号資産(仮想通貨)の種類によって異なりますので、気になる暗号資産(仮想通貨)については確認してみてください。

法定通貨のように、上限のない通貨では流通量の調整が必要となってきます。もし、必要以上に流通させてしまうと、価値が下がりインフレを起こしてしまうかもしれません。管理者のいないビットコイン(BTC)では、そのようなことを事前に防ぐといった目的から、あらかじめ発行上限を定めています。

リアルタイムで世界中に送金できる

四つ目は、リアルタイムで世界中に送金できるについてです。ビットコイン(BTC)は、インターネットにつながってさえすれば、基本的に24時間365日、相手が世界中のどこにても、送金することができます。

また、現在の銀行を使った海外送金よりも、はるかに送金時間が短縮されているのも、ビットコイン(BTC)の特徴といえるでしょう。数日かかっていた海外送金を、わずか数分で完了させてしまうことができます。このようなことを可能にしているのは、ビットコイン(BTC)をはじめとする暗号資産(仮想通貨)の特徴である「ブロックチェーン」と呼ばれる特殊な技術を利用しているからとなっています。

マイニングができる

最後五つ目は、マイニングができるについてです。ビットコイン(BTC)の発行方法に一つに「マイニング」があります。これはブロックチェーン上での取引を、承認する作業になります。この承認する作業を行なっている人を「マイナー」と呼び、承認作業をしてくれたマイナーに報酬としてビットコイン(BTC)が新たに発行されています。

マイニングは個人でも行えますが、マシン代や電気代が多くかかってくるため、個人で利益を得ることは難しいのが現状となっています。行なってみたい人は、まずは自身で調べてみることをおすすめします。

ビットコイン(BTC)の価格推移

ビットコイン(BTC)の価格推移

ここからは、ビットコイン(BTC)のこれまでの価格推移を見ていきます。

2016年までのビットコイン(BTC)の価格推移

2009年に誕生したビットコイン(BTC)は、2012年までは「1,000円」台が最高値でした。しかし、その後2013年の4月に「1万円」、11月には「10万円」と、わずか1年ほどで100倍近くの上昇を見せました。その後は、2015年まで下落相場が続き「2万円」まで下がります。

2017年のビットコイン(BTC)の価格推移

2017年になると暗号資産(仮想通貨)バブルが訪れ、価格は一気に上昇します。1月に「10万円」だったビットコイン(BTC)は、8月に「50万円」、11月には「100万円」を記録し、12月には当時の最高値となる「233万円」まで価格を上昇させました。

2018年のビットコイン(BTC)の価格推移

2017年の暗号資産(仮想通貨)バブルから一転、価格は下落に転じ、1月に「107万円」を記録し、12月には「35万円」まで下がっていきました。

2019年~2020年のビットコイン(BTC)の価格推移

その後は、2017年の暗号資産(仮想通貨)バブルほどの激しい値動きはなく、ビットコイン(BTC)の価格は比較的穏やかに推移していきます。しかし、2020年の新型コロナウイルスをきっかけとして、価格は少しずつ変化するようになりました。世界各国の金融緩和政策やDeFiなどの人気によって、暗号資産(仮想通貨)全体の注目度が増していきます。3月に「50万円」だった価格は、12月には「250万円」まで上昇していきました。

2021年現在のビットコイン(BTC)の価格推移

今年に入ってからもビットコイン(BTC)の勢いはすさまじく、価格は一時「600万円」台まで上昇しました。まだまだ価格の変動は激しいものの、今後も上昇していくと見られます。

ビットコイン(BTC)の現在の価格

ビットコイン(BTC)の今後の将来性は?

ビットコイン(BTC)の今後の将来性は、3つの要素から上昇する可能性があります。

  1. ビットコインETFの誕生
  2. ビットコイン決済の普及
  3. ライトニングネットワークによる利便性の拡大

それぞれ一つずつ見ていきましょう。

ビットコインETFの誕生

ビットコインETFについては、すでにカナダで3つ承認されており、今後アメリカで承認が決まると、相場に与える影響は大きくなってくると見られます。アメリカで承認作業を行なっているSECは、承認に対して慎重になっており、今までいくつもの申請が行われてきましたが、いまだに一つも承認されていません。今後もビットコインETFの動きには注目しておきましょう。

ビットコイン決済の普及

日本では実感することは少ないかもしれませんが、世界で特にアメリカではビットコイン決済が拡大を進めています。普段の生活でビットコインが使えるとなれば、需要の増加とともに、価格が上昇していくと見られます。

ライトニングネットワークによる利便性の拡大

ライトニングネットワークとは、ブロックチェーン外での取引のことを指します。これにより、送金速度の向上や少額決済に対応した手数料を実現することができます。これにより、今以上に取引の幅が広がる可能性があり、取引の活発化が期待されています。実際の生活に浸透してくれば、価格の上昇も期待できると言えるでしょう。

ビットコイン(BTC)が購入できる取引所は?

ビットコイン(BTC)は国内または海外の取引所で購入することができます。金融庁に認可された国内の暗号資産(仮想通貨)で購入することを推奨します。

現在、ビットコイン(BTC)を購入できる金融庁に認可された国内の主な暗号資産(仮想通貨)取引所は以下になります。

Coincheck(コインチェック)

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  • 暗号資産(仮想通貨)の貸出サービスで利息収入を狙うことができる!
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Coincheck(コインチェック)は、暗号資産(仮想通貨)のNEM流出後にマネックスグループが株主となり、セキュリティ体制や経営体制を見直した仮想通貨取引所です。

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bitFlyer(ビットフライヤー)はビットコインの取引量が日本一、株主に大企業が勢揃いしているので資本金も潤沢な取引所です。

bitbank(ビットバンク)

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  • プロ向けの取引ツールを使用できる!本格的に取引を始めたい方にも使いやすい!

bitbank(ビットバンク)は、プロ向けのツールを導入した仮想通貨取引所で、アルトコインを少しでも安く入手したい人に向いています。

DMM Bitcoin(DMMビットコイン)

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DMM Bitcoin(DMMビットコイン)は、11種類もの暗号資産(仮想通貨)を取り扱っている国内の中でも比較的仮想通貨取引所です。ビットコインやイーサリアムの他、ステラルーメンやネムといった暗号資産(仮想通貨)も取引できます。

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ビットコイン(BTC)についてのまとめ

今回は、ビットコイン(BTC)の基本情報や特徴、そして今後の将来性について、初心者に向けて分かりやすく紹介してきました。

まとめていきます。

  1. ビットコイン(BTC)は非中央集権型で、取引はネットワーク上で分散管理されている。
  2. 発行上限があらかじめ決められているため、その価値が担保されている。
  3. 暗号資産(仮想通貨)全体の盛り上がりとともに、価格は今後も上昇していくと見られる。
  4. ビットコインETFの承認やビットコイン決済の普及など、これからも価格が上がっていく要因は多くあり、今後も目が離せない状況が続くと見られる。

在は価格が上昇しているビットコイン(BTC)ですが、暗号資産(仮想通貨)はボラティリティが大きいことで有名です。上昇幅が大きければ、それだけ下落もあるということです。

要するに利益が出やすい反面、損失も出やすいということになります。ですから、初心者は、まず少額から始めてみることをおすすめします。

暗号資産(仮想通貨)の口座開設がまだの人は、まず国内の取引所から開設することをおすすめします。初心者でも使いやすく、少額で積み立てていくことのできる取引所でおすすめなのは「Coincheck」と「DMM Bitcoin」です。

今回の記事で気になった人は、ビットコイン(BTC)をぜひ購入を検討してみてください。